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株式会社電算

IT事務職【学習状況により開発エンジニアにキャリアアップ可能】

正社員
年収
300400万円
最寄駅
門前仲町
開発環境
業務内容
【業務内容】
 ・業務名:制御システムの画面・設備データ設計、入力、確認試験、納品物作成業務
 ・詳細 :制御システムの画面の作成、設備データの作成を行い、確認試験を行う。
      また、関東圏内のシステム稼働場所へ出向き、納品・稼働試験の結果確認を行う。
      Excelベースの設計書、管理表および専用システムを使用する。
      業務に慣れてきたら、ツールの作成(マクロ・VBA)に携わることも可能。

【キャリアパス】
半年に1回、キャリアアップ面談があります。
ご自身のスキルや自己学習実績により、開発エンジニア案件へのキャリアアップが可能な環境です。
実務未経験から開発エンジニアにキャリアアップした事例も多数あります。
求めるスキル
【必須要件】
・学歴不問
・Excel関数を使用しての実務経験

【歓迎要件】
・ExcelVBAの使用しての実務経験
・MOSなどのExcelに関する資格

福岡発祥で全国に拠点、「エンジニアの育成」が企業理念のSIer企業

システムエンジニア(開発・運用・保守など経験により幅広く募集)

正社員
年収
400800万円
最寄駅
九州・関東・関西・東
開発環境
業務内容
システム開発の要件定義から運用保守まで、スキルと希望を見据えたプロジェクトをお任せします。
◎大手クライアントのプロジェクトが中心、ゆくゆくは情報セキュリティ分野の開発へ。
◎AIやIoTなどの最先端技術に係わるプロジェクトも。

【具体的には】
◆金融系システム 
◆自治体向けシステム開発 
◆業務系アプリ 
◆財務、会計などの基幹系システム 
◆クラウド、セキュリティ、ビックデータ関連システム
◆車載システム開発 
◆スマホ向けアプリのサーバーサイド開発・運用 
※上記は一例、他にも放送局や官公庁、電力会社、大手キャリアなど 
幅広い業界のシステム開発を手掛けWEB、オープン系システム開発を中心とした案件、及び社内システム開発をお任せします。
※スキル、能力に応じてプロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーをお任せします。

【職務詳細】
・スマートフォン設計、開発、運用、保守 (Android、iOS)
・公共、金融、通信の業務用アプリ設計、開発、運用、保守
・大手企業向けWEBサイト設計、開発、運用、保守
・大手銀行向け基幹システムの設計、開発、運用、保守 等
※その他、様々なプロジェクトが進行しています。
求めるスキル
【必須経験】
*下記はあくまでも最低必須基準となります。経験のある方・マネジメント経験者はお任せする案件なども変動するため、この限りではございません。

・少しでもシステム開発経験がある方、または情報系学科を卒業された方
・以下のような言語を使用した経験や学んだことがある方 
 ・COBOL  ・VB、VBA、Delphi  ・C、C++  ・C#  ・Objective-C  ・Java  ・Perl、PHP  ・JavaScript  ・SGML、HTML、XML、VRML、CSS

一部上場 ITソリューション・BPO企業

業務支援ツール開発エンジニア

正社員
年収
400650万円
最寄駅
開発環境
業務内容
【業務内容】
EUDツールの開発チームの一員として、業務をより早く、正確にするための業務支援ツールの開発を要件定義から導入・保守までご担当いただきます。

【特徴】
・顧客は大手保険会社が中心です。
・自社勤務となりますので腰を据えて先輩社員の指導を受けながら勤務することが可能です。
・エンドユーザーの悩み事を聞いて、解決することができます。
顧客と接点を持ちながら仕事がしたいという方に向いています。

【導入実績】
・営業職員の変動手当(給与)計算システムの開発・保守
・保険料計算システムの開発・保守
・MS OfficeバージョンUPによる既存ツールの改修

【募集背景】
事業拡大に向けた増員募集。
保険ソリューション事業部としては110名弱の体制です。
2~3名のチームで案件を担当するため、目標を共有しながら進められます。

求めるスキル
【MUST】
・Excel、Access、VBAなどなんらかの開発経験がある方

【WANT】下記、いずれかの経験がある方
・システム設計の経験がある方
・SQLServerやOracleDatebaseの構築経験がある方

【求める人物像】
・極端な技術志向ではなく、PJの上流工程を担当したい方
・リーダーシップを発揮してチームを牽引できる方
・何事にも問題意識を持って積極的に取り組むことができる方
・協調性やコミュニケーション能力が高い方
※顧客企業との折衝、ならびに社内各業務グループと連携する頻度が高いため