IT業界の今後の将来性とは？仕事内容と近年の特徴も合わせて紹介

IT業界の主な4つの仕事

まずは、IT業界の主な仕事内容について紹介していきます。

大きな枠組みで分類すると「営業・コンサルティング（セールスエンジニア）」、「Webエンジニア」、「Webデザイナー」、「Webディレクター」になります。職種によって取り扱う仕事内容が異なるため、それぞれの職種の特徴を押さえておくことが大切です。

1：営業をサポートするセールスエンジニア

IT業界にも営業職・コンサルティング職が存在します。企業や個人事業主からの依頼をもらい、様々な課題に対して自社のITサービスによってソリューション提案を行う仕事です。

そのなかでもセールスエンジニアは営業担当者の顧客訪問に同行して、自社が提供できるITサービス導入の交渉を行うことがあります。自社サービスやIT関連の知識が必要不可欠であり、交渉力も必要とされる仕事です。

専門知識の乏しい顧客に対して、分かりやすくITサービス導入によって享受することができるメリットなどの説明を行っていきます。

2：システムの設計や開発を行うWebエンジニア

Webエンジニアは顧客の要望に沿ってシステムの設計を行います。実際にコードなどを作成するのはプログラマーの領域になるため、分かりやすい設計書を作り、完成に導くまでがWebエンジニアの仕事です。

そのためWebエンジニアは、顧客とのコミュニケーション能力や情報収集・分析力、プログラマーへの適切な指示を出すことができる能力などが求められます。

3：デザイン部分を構築するWebデザイナー

Webデザイナーは、顧客が要望しているイメージに沿ったWebサイトのデザインをする仕事です。Webサイトのデザインによって企業イメージが大きく変わるため、Webサイト全体の構成を常に捉えながらデザインを加えていく必要があります。

またWebデザイナーはデザイン全般の知識と併せて、仕上げ時にはミリ単位での修正が必要となるため、繊細さや集中力が求められる職種です。

4：プロジェクトをまとめるWebディレクター

プロデューサーによって、立案された企画の監督や管理を担うのがWebディレクターの仕事です。WebエンジニアやWebデザイナーとコミュニケーションを図りながら企画を進行させ、Webサイトの作成を進めていきます。

これらの仕事には、WebエンジニアやWebデザインが用いるIT技術に関する知識や専門用語が必要です。またWebディレクターは管理職の立場で仕事を行うため、企画のスケジュール管理やコミュニケーション能力などが求められます。

近年のIT業界における8つの特徴

IT業界は、主に5つに分類することができます。それが「通信業界」、「ソフトウェア業界」、「ハードウェア業界」、「インターネット業界」、「情報処理サービス業界」です。

これらの業界分類を押さえながら、以下からは近年のIT業界の特徴について確認していきましょう。

1：eコマースの市場規模が拡大している

「eコマース（EC）」とは、インターネット上のネットワークによって契約や決済を完結させる取引形態のことを指しており、eコマースの「e」は「Electronic」を意味しています。

近年、この「eコマース」が急速に市場規模を拡大しており、今日ではネットオークションやオンライン証券取引、旅行代理業など様々なサービスに広がりを見せています。

スマートフォンの普及によってeコマースの利用率は年々上昇しています。また、コロナ禍による需要の高まりも市場拡大の要因の1つと言われてます。

2：ローカル5Gを創設している

日本では、2020年に5Gのサービスが開始されました。主として株式会社NTTドコモやKDDI株式会社、ソフトバンク株式会社といった携帯電話各社が全国に敷設を進めていますが、同時に注目を集めているのが「ローカル5G」です。

これは大手携帯電話3社が進めているオフィシャルな5Gとは異なり、限定かつ特定された場所において、5Gのネットワークを独自に構築できる自営の無線ネットワークを言います。

これによって携帯電話会社以外にも、通信事業者（NTT東日本など）や通信機器企業（富士通やNEC）などといった、幅広い分野の企業がローカル5Gを用いた事業に参入することができるようになり、ビジネスの発展に注目が集まっています。

出典：5Gが促すデジタル変革と新たな日常の構築｜総務省
参照：https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r02/html/nd112310.html

3：世界中でDXが推進されている

近い将来において日本の多くの企業は、既存のITシステムが老朽化することによって、事業の拡大や企業の成長が阻害される「2025年の崖」といった問題に直面することを危惧しています。

これを防ぐために様々な企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みを加速化させたため、近年においてこれが推進されるようになりました。

DXとは、Digital Transformationの略称でTransformationは「変容」を意味しているため、「デジタルによる変容」を指しています。

4：スマホアプリでの情報提供が主流になっている

現代ではインターネットの普及によって多くの情報が出回り、本当に必要な情報を得るためには、情報の取捨選択が必要となる時代に変容しました。またスマートフォンの普及が加速したことによって、情報提供アプリの活用が主流となりました。

その背景としては、情報収集において自分に合った情報提供アプリを活用することで、本当に得たい情報を簡単に得ることができるからです。これによってIT業界では、効率的に情報を取得してもらえるような情報提供ツールの作成へ注力するポイントを移行させています。

5：ITと人を融合した戦略を考えている

ITと人を融合した「X-Tech（クロステック）」もいま注目を集めています。

「X-Tech」とは、既存の業界ビジネスとAI（人工知能）やビッグデータ、様々なものとインターネットを繋げる技術であるIoTなどのテクノロジーを組み合わせることで創造された新たな製品やサービスを指します。

X-Techは様々な種類があり、金融分野では「FinTech」、不動産分野では「ReTech」、健康分野では「HealthTech」と称されます。

6：VR技術が普及している

「VR」とは、バーチャル・リアリティー（Virtual Reality）のそれぞれの頭文字をとった言葉で、現実世界において仮想世界を体験することができます。

このVR技術はまだ発展途上ではあるものの、様々な分野で活用が期待されています。たとえば医療現場やエンタメ・ゲーム業界などからは、強い期待が寄せられています。また映像技術や通信技術も発展しているため、これらを掛け合わせた今後の動向に注目が集まっています。

7：デジタルコミュニケーションが加速している

新型コロナウイルス感染拡大によって人と人との接触が制限されるようになりました。そのため、テレワークやオンライン上での会話アプリの普及が急加速しています。これらはIT技術を用いたデジタルコンピューターが加速していることを意味しています。

人と人とが接触せずにコミュニケーションを図ることができる、非接触型のコミュニケーションツールの開発は、目下強いニーズが示されています。

8：コロナ禍でも市場規模が拡大している

IDC Japan株式会社が提供するIT業界市場規模予測レポートに基づくと、コロナ禍においてもIT業界の市場規模は約28兆円とされています。約28兆円といった数字は他業種の市場規模と比較しても飲食業界の約5倍、小売業界の約1.5倍の規模となります。

また成長率も高位の数値を維持しているため、コロナ禍における経済の停滞・後退が危惧されながらも、IT業界の今後の将来性は明るいといえるでしょう。

IT業界の今後の将来性5つ

ここからは、IT業界の今後の将来性について解説していきます。日常生活や企業が展開するビジネスの発展、地方自治体の求める効率化などIT技術を用いて様々な需要が生まれています。

まずは、具体的なIT技術とそこから見出されるニーズを押さえて、IT業界の今後の展望を確認していきましょう。

1：IT業界の人材需要が高まる

IT業界の今後の将来性が明るいことのエビデンスとして、圧倒的な需要の高さがあります。IT業界は様々な業界とかかわりを有している業界であり、現代において様々な業界や企業でも、インターネットを用いて仕事をすることが日常となっています。

つまりはインターネットを利用する環境が整ってさえいれば、そこにIT業界の仕事が生まれることにつながるため、仕事はなくならないとも言えるでしょう。

2：様々な業界でIT技術が導入され業務が効率化される

前述したように様々な業界でIT技術が導入され、業務の効率化を図っています。X-Techを例にすれば、農業分野の技術革新として「AgriTech（アグリテック）」やオリンピック関連では「SportsTech（スポーツテック）」などが挙げられます。

IT技術は業種や業界を問わず様々な分野に広がりを見せ、高い需要を維持しています。

3：ブロックチェーンや仮想通貨が注目される

近年では、金融サービスに次世代技術を応用した「Fintech（フィンテック）」が注目を集めています。Fintechを活用したものとして「ブロックチェーン（分散型台帳技術）」や「仮想通貨」もIT業界の今後の将来性を担っています。

ブロックチェーンとは、ビットコイン開発の過程において生まれ、ビットコインの取引を記録する分散型の台帳を実現させた技術です。

また、暗号資産（仮想通貨）もブロックチェーンの技術を基盤として生まれ、インターネット上で取引ができる財産的価値として定義されています。

4：AIを導入するITエンジニアの需要が高まる

IT業界がとりわけ注力している分野がAI分野です。

AI分野では、ディープラーニングやビッグデータを活用することができるITエンジニアが必要不可欠とされています。くわえて、AIがより普及するために求められるのが顧客へAIを導入するための橋渡しをするエンジニアであり、これも需要が高まっています。

5：ネットショッピングの需要が高まる

コロナ禍による影響で巣ごもり需要が高まったことにともない、ネットショッピングの需要も急激に増加しています。いまや私たちの生活にとって、Amazon（アマゾン）や楽天市場などによるネットショッピングは身近なものになっています。

これらのネットショッピングの需要の高まりはIT業界にとって追い風となっており、今後もさらなる発展が期待されています。

IT業界の抱える問題点

ここまでIT業界の特徴や将来性について解説してきましたが、IT業界にも抱えている問題点や今後の課題が潜在しています。これら問題点などを適切に理解したうえで、IT業界への転職を検討することをおすすめします。

急激なITの需要増加により人材不足になる

少子高齢化の影響によって、IT業界にも国内の人材不足が深刻化しています。昨今では、様々なモノがインターネットに接続される（IoT化）社会の需要が急激に加速しており、生活インフラを支える技術として重要視されています。

またサイバー攻撃の激化やAIに関する技術の進歩によって、IT業界では情報セキュリティ人材や先端IT人材など様々な分野において需要が拡大していることも要因の1つです。

人材不足が原因で1人当たりの労働時間が長くなる

働き方改革が提唱されている現代においても、IT業界はとりわけ需要と供給のバランスがとれていないため、供給側（労働者）にしわ寄せが生じています。

様々な企業や自治体、顧客から受注を受けるため、時間外労働や休日出勤などが多くなり、1人当たりの労働時間は長くなる傾向にあります。また人材不足といった課題を抱えていることも要因の1つです。

IT業界で活躍している企業7選

ここからは、IT業界で活躍している企業を紹介していきます。転職活動をするにあたって、業界研究はもちろん企業研究も重要と言えます。それぞれの企業の特色を押さえて、各企業の研究を進めていきましょう。

1：株式会社メルカリ

メルカリの主たるサービスは、フリマアプリ「メルカリ」の運営です。2013年にリリースし、ユーザーによる総取引数は2.8億回を突破しています。

メルカリの特徴は通常のオークション形式とは異なり、個々のユーザー同士で価格交渉を行うことにあります。また出品自体は無料ではあるものの、出品した商品が成約になると販売手数料を売主がメルカリに支払う仕組みになっています。

近年メルカリが注力している事業が決済サービス「メルペイ」です。フリマアプリでの売上金をスマートフォンで簡単に決済利用できるサービスを展開しています。

出典：会社情報｜株式会社メルカリ
参照：https://about.mercari.com/about/company/

2：LINE株式会社

LINEはコミュニケーションアプリとして2011年にサービスを開始し、電子メールに代わる新しい連絡手段としていまやインフラ的サービスの地位を獲得しています。

LINEは、韓国のインターネットサービス会社であるネイバーの子会社として日本で設立された企業です。つまりLINEは日本だけではなく、アジア地域を中心とした世界各国で利用されているサービスと言えます。

2019年11月には、ZHD（ゼットホールディングス・Yahoo!）と経営統合を発表したり、キャッシュレス決済サービスとしてLINE Payに注力したりしています。

出典：会社情報｜LINE株式会社
参照：https://linecorp.com/ja/company/info

3：Sansan株式会社

Sansanは、法人向けクラウド型名刺管理ツールサービスを運営しており、クラウド型名刺管理サービスの企画、開発、販売を行っています。「名刺管理ツール」とは紙媒体の名刺を電子化することによって、顧客情報を保存したり整理したりすることができるサービスです。

今日において推奨されている「ペーパーレス化」に貢献することができるサービスを展開しています。またスマートフォンアプリを活用することで、外出先であってもSansanの名刺管理ツールを利用することができます。

4：株式会社ディー・エヌ・エー

ディー・エヌ・エーはメガベンチャー企業の1つとして、プロ野球球団を保有する企業まで成長を遂げています。

IT業界においては、EC（電子商取引）やソーシャルゲームサービスであるMobage（モバゲー）、キュレーションメディアなど多種多様な手段でサービスを提供しています。

ゲームアプリ分野では、任天堂との業務提供発表や仮想ライブ空間サービスを開始するなど様々なサービスに挑戦している企業です。

5：株式会社リクルート

リクルート（リクルートホールディングス）は、出版やインターネット上における広告、人材紹介などの情報サービスを提供する企業です。

リクルートのビジネスモデルは「マッチングプラットフォーム」であり、経営学の論文などでも取り上げられています。主な事業内容は「販売促進のメディア」や「人材メディア」、「人材派遣」であり今後、新事業が展開されてもこれらのいずれかに含まれることがほとんどです。

6：株式会社サイバーエージェント

サイバーエージェントは「インターネット広告事業」、「ゲーム事業」、「メディア事業」を展開する企業です。

2003年にFX事業（Yahoo!へ売却済み）、2004年にはAmeba事業を開始しています。2009年からはゲーム事業にも注力しており、Cygamesの「グランブルーファンタジー」などによって成功を収めました。2016年にはインターネットテレビ局として「AbemaTV」をリリースし、新しいメディアのかたちを実現させました。

出典：沿革｜株式会社サイバーエージェント
参照：https://www.cyberagent.co.jp/corporate/history/

7：富士通株式会社

グローバルに様々な事業を展開しているのが総合エレクトロニクスメーカーである富士通です。ICT（Information and Communication Technology）分野において最新技術の研究、開発やエレクトロニクス製品の開発、製造、販売、ITサービスを展開しています。

スーパーコンピュータ「富岳」を理化学研究所と共同開発したことで大きな注目を集めました。富岳は新型コロナウイルスの感染症対策でも活用されており、飛沫の拡散シミュレーションなどを作成しています。

出典：スーパーコンピュータ「富岳」｜富士通株式会社
参照：https://www.fujitsu.com/jp/about/businesspolicy/tech/fugaku/

IT業界の今後について知識を深め就職を成功させよう

ここまでIT業界における仕事内容や今後の将来性、課題について解説してきました。わたしたちの生活にも密にかかわりを有するIT技術は今後、さらなる発展が期待されています。

社会的貢献度の高いIT業界で働くことは、わたしたちの生活をより豊かにするだけでなく、様式そのものを変容させることもできます。新しい未来に挑戦してみたいという方はこれらの内容を適切に理解して、就職活動に臨んでください。